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イランを初めとした中東産油国が徐々に石油メジャーズとの交渉力を強めてきたのが、1950年代であった。イランの石油国有化は失敗したのであったが、それが産油国には教訓となった。一国だけではメジャーズには勝てない。産油国の団結が必要だということである。今回は結成60年を迎えたＯＰＥＣの結成がテーマである。

前回述べたように、イランの石油開発にメジャーズ以外の新規参入者が増えた。メジャーズは新規参入者との販売競争には原油価格を切り下げることで対抗することができた。しかし、原油価格の切り下げは産油国の収入を減少させるので、産油国側は不満が増大した。そして、産油国は原油価格を磁力でコントロールしたいと考えるのは自然の成り行きであった。新規参入者による合弁会社の石油開発はイランだけでなく他の産油国でも増加しつつあった。そのような時に、ベネズエラやサウジアラビアは石油輸出国機構（OPEC）の結成を呼びかけた。その結果、1960年にイラクのバグダードにおいて、イラン、クウェート、サウジアラビア、イラク、ベネズエラの五か国によってOPECが結成された。結成の主目的は、石油収入の維持および増大、すなわち、原油価格を高水準に維持することにより石油収入の増大を図ろうとした。しかしながら、OPEC結成後の約10年間は結集した力を発揮することができなかった。それができるようになったのは、1970年代に入ってからのことであった。

テヘラン協定：
1971年2月14日、ペルシャ湾岸産油国６カ国と石油会社１３社との間でテヘラン協定が締結された。これはペルシャ湾岸原油公示価格をバレルあたり一律に３５セント引き上げたうえ、さらに今後５年間にわたって毎年2.5％＋５セントずつ段階的に引き上げていく内容であった。石油会社の所得税も55％に引き上げられた。この協定はOPECが価格決定に係ることができるようになった点に大きな意義があった。また引き続き行われたリビアと国際石油会社との間でも公示価格を大幅に引き上げるトリポリ協定が調印された。OPECの結束が勝利し、以後、メジャーズと産油国が協議して価格を決定することになり、メジャーズがそれまでのように独自で価格を決定する力をもはや有することができなくなっていた。私が最初にイランに行ったのがテヘラン協定が結ばれた1971年の11月であった。国王時代であった。国王は石油会社との交渉に成果を得たこともあって自信に満ち溢れていた。その２年後の第一次石油危機を経て、イランは石油収入を増大させていくと同時に、次々と開発計画を打ち出して投資していった。私たちも含め、日本企業・日本人がイランに続々と入っていった時代であった。

イランの石油事業が石油メジャーズの殆どのメンバーが参加したコンソーシアムによって運営されるようになったことを前回述べた。その後、1957年にイランの石油開発法が制定された。この法律はコンソーシアムの利権地域以外でNIOC（国営イラン石油会社）が外国石油会社との合弁により、石油開発を進めることを認めたものであった。まず、1957年8月にイランの沖合大陸棚の油田開発のためにSIRIPが設立された。この合弁会社のパートナーはイタリアの国有炭化水素公社(AGIP)であった。ついで、1958年4月にはスタンダード石油インディアナ社の子会社パン・アメリカン石油会社との合弁会社IPACが設立された。これら2社の契約方式は「利権供与合弁事業方式」というべきものであった。NIOCは合弁会社の半分をシェアしているために、利益の50％を得ることができた。一方、外国側のパートナーも利益の50％を受け取るが、イラン政府はその取り分に50％の所得税をかけることができたのであった。つまり、イラン側は利益の75％を受け取ることができるという内容であった。これを契機に、同様の条件による合弁会社の設立が相次いだ。それらはDEPCO, IROPCO, IMINOCO, LAPCO, FPC, PEGOPCO,などであった。この75％対25％という利益配分は周辺産油国における利権協定の条件にも大きな影響を与えていった。

さらに、1966年には新方式の「請負作業契約」がNIOCとフランス国営石油会社ERAPとの間で締結された。この新しい契約は外国の石油会社に利権を与えるのではなく、単なる請負者として石油を開発させるものであった。請け負ったERAPはNIOCの計画、指示によって契約地域内の探鉱と開発に従事するが、ERAPは探鉱・開発の技術と必要な費用は自らが負担し、たとえ油田開発に失敗しても費用は返ってこない。もし、成功すれば探鉱費は無利息借款となり、商業量石油の生産開始後15年間で返済されるというものであった。また、開発費もイランに対する借款となり、こちらは5年以内に、フランスの銀行の現行利息に2.5％を加算した金額相当を返済するというものであった。このように、NIOCはコンソーシアムの協定地区以外で新方式により、より良い条件の下で石油開発を推進していった。これらの合弁会社による石油開発の実績は実は大きなものではなかった。しかし、石油会社との契約条件を改善していったことが、産油国側にとっては大きな成果であった。この方式はイラクやサウジアラビアに波及していったのである。

1951年にモサデク首相がイランの石油国有化を行ったことを前回とりあげた。だが、国有化は結局失敗と言わざるを得なかった。イランの石油は国際石油会社からボイコットされたため、市場に出すことができなかった。ということは石油収入が入ってこないということだ。それまでのアングロ・イラニアン石油会社から配分される金額に不満はあったものの、石油収入は莫大なものであった。それが入ってこなくなったのだから、イラン経済は低迷することは当然の成り行きであった。イギリスはイランでの足場を失う大損失を被ることになる。なんとか国有化を阻止したかった。いずれにせよ、国有化は議会で決定されたことであり、国営イラン石油会社もすでに誕生してしまった状況である。

アメリカのCIAとイギリスの諜報機関が連携をとって1953年、モサデク政権転覆作戦（エイジャックス作戦、Operation Ajax）を実行したのである。CIAがイランのザヘディ将軍を担ぎ出して、クーデターのシナリオを実行したのだった。モサデクは失脚に追い込まれ、若き国王がアメリカの保護の下に権力を取り戻した。そして、イランの石油生産、精製、流通、販売を正常化させるために、アメリカの提案で「イラン石油コンソーシアム」が結成された。このコンソーシアムがイランの石油事業を操業するのである。そして、収益の半分をNIOCがとり、残りの半分をコンソーシアムが得るのであった。肝心のコンソーシアムのメンバと出資比率は次の通りとなった。

つまり、イランの石油事業を操業するコンソーシアムに当時の国際石油会社が総揃いして参加したのである。そして、イギリスの独占体制が崩れたのであった。結果的にみると、アメリカがクーデターを計画して現政権を崩壊させて、新政権後のイランの石油事業に参入することに成功したということになる。そのシナリオはフセイン政権時代のイラクに大量破壊兵器が存在することをでっち上げて、その政権を崩壊させて、イラクに影響力を行使しようとしたことと重なるものがある。大国にとって政権を転覆させることなど簡単なことなのである。イラン政府とコンソーシアムの契約期間は25年であったが、5年間の延長を３回行うことができた。イランの石油国有化は達成されたというものの「イラン人の手によるイラン石油産業の経営」は有名無実となってしまった。

このコンソーシアムに石油メジャーズの殆どが参加したということは、重要な意味を持っていた。コンソーシアムのメンバーは中東産油国各国で石油会社を操業していた。だから、イランのコンソーシアムで会合をすれば、中東全域の石油生産を、ひいては市場を、価格をコントロールできるようになったのである。1955年におけるメジャーズのシェアは92％という高い比率であった。

イランの石油国有化の失敗はその後のOPECの結成へとつながっていったのである。

イギリスがペルシャ（イラン）の石油を手に入れた。次はドイツである。ドイツはオスマン帝国（トルコ）への進出を狙っていた。トルコでの石油開発のために「トルコ石油」が設立された。この会社の設立に参加したのは次の３社（３国）であった。

ところが第一世界大戦が始まり、ドイツは敗北した。オスマン帝国もドイツ側についたが1918年に降伏した。従って、「トルコ石油会社」の出資者の構成は次のように変化していった。
先ず、ドイツの持ち分がフランスに譲渡された。その後、1922年にはアメリカ企業連合がアングロ・ペルシャ石油から25％を譲り受けた。つまり、英仏蘭米が各々25％を所有したのである。そして、各社が1.25％をグルベンキアンに譲渡して、最終的には以下の通りとなった。

グルベンキアンというのはトルコのアルメニアに生まれた男である。オスマン帝国のスルタンは石油開発の利権をあちこちに切り売りしていたために、トルコ石油を設立するときにフィクサー的な役割を果した男であり、今回も調整に貢献したのであった。そして、この会社は「トルコ石油会社」から「イラク石油会社」となったのである。イラク石油が石油を発見したのは1927年であった。ここに出てきたアメリカ企業連合というのはエクソンとモービルであった。両者が持ち株を1/2ずつ分け合った。このイラク石油会社という舞台に世界の主要石油会社が結集したことになった。イラク地方は石油埋蔵量が大いに期待できるところであったので、イラク石油のメンバーは、今後の石油開発に遅れをとることのないようにお互いが牽制する必要があった。そこで1928年7月に生まれたのが「赤線協定」であった。彼らは地図上で旧オスマン帝国領土の国境線を赤く引き、その赤線の中では抜け駆けすることは許されず、全員で分け前を享受するということを約束した。この協定が、その後の中東地域における石油利権争いに大きな影響を与えることになったのである。

いよいよ中東での石油発見である。中東における最初の石油発見はイランの地であった。その当時のイランはカージャール朝ペルシャであった。1901年、オーストラリアの実業家がカージャール朝政府に石油の利権を申請し、北部地方を除く全イランにおける60年間にわたる石油探査、発掘の権利を手に入れた。彼は1901年から1905年の間に20万３千のイギリスポンド相当を石油開発調査のために費やしたところで、資金的に行き詰り、調査活動を停止せざるを得ない状況に陥った。1906年にイギリスのビルマ石油とスコットランド人の投資家ロード・ストラスコナが石油シンジケートを組織して、彼を援助することとなった。その後の３年間に17万７千ポンドが投資された。しかし、この投資も使い果たしてしまうことになるが、最後の土壇場でついに石油を発見したというドラマチックな出来事であった。場所はイラン南部のペルシャ湾から約２千キロ離れたマスジェデ・スレイマン、1908年のことだった。この男とはウィリアム・ダーシーである。イランではこの利権を「ダーシー利権」と呼ぶ。これが中東における最初の石油発見であり、その翌年に資本金200万ポンドの「アングロ・ペルシャ石油会社」が設立されたのである。ペルシャで発見された石油は英国資本の会社の所有されることになったのだ。1926年には2万５千人以上のイラン人が石油産業で雇用された。第一次世界大戦が始まり、資本金が400万ポンドに増資された。その増資分の200万ポンドはイギリス政府が引き受けた。こうしてイギリス政府がこの会社の支配権を握り、イランの石油は英国海軍の燃料に利用され、重要な戦略物資となっていった。

イランの石油事業は英国の支配下に置かれた。それを国有化したのが、1951年である。そこまでの道のりをここで語りたいのであるが、まずはイランに続いてイラクやサウジアラビアなどでの石油発見の流れを続けたい。　　　　　　　　　（続く）

前回に続いて今回のテーマも石油であるが、石油発見の歴史を辿ってみようと思う。上の画像は石油関連の書籍であるが、私の手元にあったものの一部である。一時、石油関係の論文を書いた時期もあったので、数多くの石油関連書籍を読んだ。この画像のものも古いものとなったのでほとんどは処分したわけである。中でも画像上部中央の『石油の世紀』２巻ものはダニエル・ヤーギン著作の素晴らしいものだった。手元に残しておきたかったが、欲しいという方がいたので譲り渡した。

さて、中東では古くから石油の存在が知られており、利用もされてきた。ゾロアスター教が拝火壇で火をともし続けきたその燃料も石油であったかもしれない。日本では日本書紀に「天智天皇に越の国より燃える水を献上した」という記述があるそうだ。燃える水とは石油のことである。当時は「臭い水」という意味で「くそうず」と呼ばれたなどと読んだことがある。越の国、すなわち新潟県地方では燃える水を献上する様子を再現したお祭りがあるということも聞いたことがある。しかしながら、石油が我々の生活の必需品となり、商業ベースで石油開発が始まったのはそれほど遠い昔のことではない。最初の商業ベースでの開発・発見はアメリカであった。以後、ロシア、インドネシアと続いた。

(1) アメリカ
ジョージ・ベゼルという人物が1853年にペンシルベニア州の地域住民が薬として使われている物質（これがセネカ・オイルと呼ばれる石油であった）のことを知る。彼はこの物質が燃えることを知って、薬以外の用途（例えば光源や燃料など）の利用の可能性を期待して開発をしようとしたが失敗した。
その後、エドウィン・ドレークという人物が開発に乗り出して、石油発見に成功したのである。それからオイル・ラッシュが始まったわけである。湧きだした石油を貯める方法がない。そこでウィスキーの樽がかき集められた。このことは前回のバレルの単位のところで述べたことである。・・・・・石油生産が盛んになっていき・・・・・・石油精製業をしていたロックフェラーが生産事業に進出して、一気に巨大企業に発展させていった。・・・それが、あの有名なスタンダード石油会社である。

(2) ロシア
ロシア帝国では工業化が始まったが、首都ペテルブルグでは日照時間が短いため光源としての石油の需要が高まりつつあった。1862年にアメリカから灯油が届いたという。そして、ロシアでも石油開発がスタートするのである。カスピ海沿岸のバクーでも昔から皮膚病の薬として使われており、初歩の石油産業が現れていた。バクーは19世紀初めにロシアに併合されており、ロシア政府はここで民間（個人）の石油開発を競わせた。そこに参加してきたのが、ノーベル兄弟であった。そう、あのノーベル賞のノーベルである。ダイナマイトを発明したノーベルの息子兄弟のことである。1871年～72年にかけて彼らの油井から石油がでたのであった。かれらは石油開発に成功したあと、その輸送のためにパイプラインを、またカスピ海の湖上輸送のためにタンカーを開発したとも言われている。ここでの開発競争にロスチャイルドが参入してくるというおまけもあるのであるが、とにかくロシアも石油を手に入れたということだけに留めておこう。

(3) オランダ
オランダ統治下の東インド諸島でも数百年前から石油の露出の話が伝わっていた。滲みだした油は、ここでも薬として利用されていたとのことだ。1880年、東スマトラ・タバコ会社が現地人が明るい炎の松明をもっていることから、石油の存在を信じ、石油発見に取り組んだ。そして、1885年にスマトラ島北東部で試掘に成功した。オランダ政府は石油発見の快挙を讃えた。そして、この会社はロイヤルの称号をもつ「ロイヤル・ダッチ社」となった。しかし、開発には莫大な資金が必要であった。当時、貝殻細工の製造販売から財をなしたシェル社がボルネオ島で石油開発を手掛けており、両者が合併して「ロイヤル・ダッチ・シェル社」となったのである。

(4) イギリス
アメリカ、ロシア、オランダと石油を手に入れることができた。次はイギリスである。イギリスが石油を手に入れたのはペルシャであった。これが中東地域での最初の石油発見である。1908年のことである。ここからは、次回にしよう。　　（続く）

今回のテーマは石油である。20世紀は「石油の世紀」とも言われた。石油が燃料としてだけではなく、加工されてありとあらゆるものに製品化されたのである。我々の日常生活にも石油は大きく貢献してきた。温暖化や環境破壊などが問題視されだしたことから、２１世紀は「脱石油の時代」になるはずであったが、福島の原発事故などもあり、脱石油へのシナリオは容易ではない。「脱石炭」さへ日本では難しいのが現状である。そんな現状であるが、石油資源について考察してみることにしよう。

(1) 原油確認埋蔵量
石油いうものの大元は原油である。地下から汲み上げる。それが海底の地下深いところから汲み上げることもある。その原油を製油所で精製してガソリン、灯油などが作られる。一方でナフサが作られて、それより数多くの種類の石油化学製品が作られる。その大元である原油の埋蔵量から見ることにしよう。以下の表は2018年末時点の「原油確認埋蔵量」を地域別に示したものである。

出所は石油メジャーのＢＰの「Statistical review 」である。時には、確認可採埋蔵量ということもある。現時点で地下に埋蔵されていると推定できる量のうち、現時点での採掘技術で採掘可能な埋蔵量である。現代の科学では地球内部に存在する原油量は物理学的に推定できるようである。そして、現在の科学技術で採掘できる量を示しているそうである。数十年前には深海に油断があることが分かっていても採掘する技術がなかったが、今はそれが可能である。その時点で埋蔵量は増えるのである。上表の埋蔵量の単位は「十億バレル」である。バレルとは英語で樽という意味である。１バレルは159リットルである。昔、アメリカのペンシルベニア州で石油が発見されたときに、ウィスキーの樽を利用して輸送したことから、バレルが原油量の単位になったのである。埋蔵量の後ろの列の％は全体に占める比率である。中東地域の比率は 47.6 %となっている。つまり世界全体の埋蔵量の約半分が中東地域に偏在しているということ。そして、最後の列の可採年数は、その埋蔵量を現在の年間生産量で割り算したものである。簡単に言うと、埋蔵量が１００億バレルで、年間生産量が１０億バレルなら１０年で底をついてしまうという単純な目安である。アメリカは約１０年となっている。もうずっと１０年以上まえから１０年程度となっている。新規に油田が発見されることもあるが、それは先に述べたように深海油田などの存在が分かっていても可採でなかった油田が可採になったりするためである。アメリカのシェール石油なども近年に埋蔵量が増えた一因でもある。埋蔵量が多く、可採年数も長いのがやはり中東地域であることも良く分かる表である。　　　　　　　　　　　　　　（続く）